キューバンがBTCの8割を手放した日──「金に負けたヘッジ」論の死角

マーク・キューバンが、保有するビットコインの約8割を売ったと明かした。5月21日のことだ。理由は単純で、彼の言葉を借りれば「期待したヘッジではなかった」。かつてBTCを「金の上位互換」と呼んだ人物の転向である。市場はこれをどう受け止めるべきか。私は、彼の結論よりも、その前提のほうに注目している。

何を売り、何を残したのか
「金に負けた」と言える数字
だが「ヘッジ失敗」と「BTC失敗」は別だ
個人投資家は何を持ち帰るか
私の見立て

何を売り、何を残したのか

キューバンが手放したのはBTCだ。割合はおよそ80%。一方でイーサリアムは保有を続けると明言している。スマートコントラクトやDeFiという「使い道」がETHにはある、というのが彼の説明だった。BTCにはそれがない、と。

つまりこれは「クリプト全否定」ではない。あくまでBTCの「価値保存資産」としての役割への失望なのだ。ここを混同すると、ニュースの意味を読み違える。

引き金になったのは、米・イラン間の地政学的緊張だった。有事が起きれば金もBTCも買われる──多くの投資家がそう信じていた。ところが現実は割れた。

キューバンという人物の重みも、ここでは効いてくる。彼はNBAチームのオーナーであり、テック投資家であり、長くBTC強気派の象徴的な顔だった。その人が「降りた」と言う。発言の中身以上に、誰が言ったかが市場心理を動かす。今回もそうだった。

「金に負けた」と言える数字

キューバンの根拠はシンプルだ。金は有事局面で5,000ドルまで駆け上がった。対してBTCは、2025年10月の最高値12万6,000ドル付近から下落し、足元では8万ドルを割り込む場面まであった。

5月21日には一時77,000ドルを下回り、わずかな時間で6.57億ドル規模のロスカットが発生している。週次のBTC現物ETFも、5月11〜15日で約10.4億ドルの純流出。6週連続だった資金流入が、ここで途切れた。

「安全資産なら、有事に下げるのはおかしい」。これがキューバンの言い分である。数字だけ見れば、反論しづらい。

ロスカットの中身も補足しておきたい。今回の急落では、高レバレッジで知られるトレーダー、通称「Machi Big Brother」(起業家のジェフリー・ホアン氏)の大型ポジションが飛んだ。下落そのものより、こうした清算の連鎖が値動きを増幅する。現物の売りだけでなく、レバレッジの巻き戻しが77,000ドル割れを一気に演出した側面がある。つまり「キューバンが売ったから下げた」という単純な因果ではない。彼の発言は、すでに脆くなっていた地合いに乗っただけ、とも読める。

だが「ヘッジ失敗」と「BTC失敗」は別だ

ここで立ち止まりたい。一部のアナリストは、キューバンの結論に異を唱えている。

論点はこうだ。BTCが「短期の有事ヘッジ」として機能しなかったのは事実かもしれない。でもそれは、BTCが「長期の通貨的な賭け」として死んだことを意味しない。期間を1年で切ればBTCは金に負けた。だが切り方を変えれば、話は変わってくる。

そもそも「BTC=金のデジタル版」という枠にBTCを押し込んだのは誰なのか。私はこの比喩自体が雑だったと思っている。2021年のSTEPNが「歩いて稼ぐ」の一語で持ち上げられ、定義が曖昧なまま期待だけが膨らんだ構図を、少し思い出す。ラベルが先行すると、現実がそれを裏切ったときの反動も大きい。

「デジタルゴールド」という言い回しが広まったのは2020年前後だ。コロナ後の金融緩和でインフレ懸念が強まり、希少性のあるBTCが金の代替として語られた。物語としては美しい。だが金とBTCでは、市場参加者も、流動性も、リスク許容度も違う。有事に現金化を急ぐ投資家にとって、24時間動き続けるBTCは「真っ先に売れる資産」でもある。皮肉なことに、その換金性の高さが、有事に下げる一因になる。ヘッジの顔と投機の顔を、BTCは同じ体に持っている。